ネットショッピングでのクレジットカード利用。キャンセルの場合は?

近ごろは、クレジットカードなどを利用して、ネットショッピングで購入する事が多い、という人が珍しくないです。ネットショッピングならば、全国各地にあるお店が利用可能になるので、近所のお店をはしごするよりも断然、豊富な品揃えの中から、欲しい商品を選び出す事が出来ます。

 

しかも同じ商品であっても、全国各地のお店が価格競争を行っているので、より安い値段で購入出来るケースが少なくありません。その上、購入した商品は、宅配業者が自宅まで届けてくれるので、持ち帰る手間が省けるのも嬉しい所です。

 

ネットショッピングする女性

そんなネットショッピングですが、支払い方法は様々。銀行振込やコンビニ支払い、代引き(代金引き換え)。中でも便利なのは、クレジットカードです。クレジットカードでの決済ならば、ポイントも貯まる上に、いちいち手元に現金を用意する必要がないので、楽だったりします。ですがネットショッピングの場合、安いと思って慌てて購入した直後に、他の店で同じ商品がもっと安く売っているのを発見するケースは少なくないです。
そういった場合、もっと安い店で購入するため、その前の店での注文をキャンセルする事になります。そしてその注文時に、クレジットカードの支払いを選択していても、まだ処理が済んでいなければすんなりキャンセルする事が可能です。ですが処理が済んでしまっている場合だと、お店に連絡した上で、クレジットカード会社にも、キャンセルした事を報せる必要があります。

ネットショッピングでクレジットカードが不正利用される危険性はどのくらい?

ネットショッピングの際にクレジットカードを利用するととても便利ですが、不正利用される危険性もあります。
多くのクレジット会社では利用者がカードを紛失した、第三者に番号を教えたなどといった落ち度がない場合の不正利用された分の支払いは免除となっています。事前に防止するために暗証番号の入力を求めたり、利用者の通常の利用状況と照らし合わせ普段とは違う状況の場合には、本当にクレジットカードを利用したのかを確認するといった策もとっている会社もあります。

 

ネットショッピングの場合、配送先の住所がカード会員の登録住所と異なることで不正利用がわかることもあります。
不正使用される危険性が高いのは海外の通販サイトを利用した場合です。日本の大手のネットショップはSSLやSETという情報を暗号化するシステムを採用しているため、個人情報が漏れることがありません。しかし海外にはセキュリティーの低いサイトも多く存在するだけではなく、サイト自体が怪しい場合も多く利用する場合には注意が必要になります。信頼できるサイトでのネットショッピングではクレジットカードを不正利用される可能性はごくわずかですが、時々明細を確認して身に覚えのない利用がないかをチェックすることも必要です。

楽天などのネットショッピングでクレジットカードを使用。分割払いのやり方は

今や実店舗を回って欲しい商品を購入するよりも、パソコンや携帯電話を使用してネットショッピングをした方が、効率良くお得に買物が出来るケースが少なくないです。というのもネットショッピングなら、全国各地のお店が出店しており、近くにほとんどお店がない田舎町に住んでいる人でも、豊富な品揃えの中から欲しい商品を選び出す事が出来ます。
しかも全国各地にあるネットショップが、価格競争を行っているので、実店舗よりもかなり格安な値段で購入する事が可能です。その上、購入した商品は宅配業者が自宅まで届けてくれるので、かさばる商品や重い物、まとめ買いをしたい時等は、苦労して持ち帰る必要も無くて、非常に楽だったりします。

 

そんなネットショッピングですが、日用雑貨等の安価な物から、高価な電化製品やアクセサリー類等実に様々な物を購入する事が出来ます。そしてネットショッピングの買い物では、クレジットカードを用いて決済を行う人が少なくありません。ですが高額商品を購入した際には、実店舗と同じ様にクレジットカードで分割払いを利用したいという人もいますが、利用するネットショップによっては、決済の画面で分割払いが選べない所もあります。
ですが実の所、そういったネットショップでも分割払いを利用する事は出来ます。というのも一括で決済した後、クレジットカード会社に連絡をして、分割払いに変更すれば良いです。

クレジットカードでネット通販。税務上、明細が領収書代わりになるか

クレジットカードを使ってネットショッピングを利用する方は、カード会社が発行するクレジット利用明細を税務上の経費とするために、根拠となる書類として使用していることもあるのではないでしょうか。
実際に、クレジットカード利用明細には、いつ、どこの店において、いくら使用したかの一覧が記載されていますので、経費を精算する際には、便利に使いやすいので利用している方も少なくないでしょう。

 

要するに、クレジットカード利用明細を領収書の代わりにしていることになりますが、本当に領収書の代わりとして使えるかどうかといえば、税務上では、クレジットカード会社がそのカードの利用者に配送している請求明細書等は、そのカード利用者である事業者に対して課税資産の譲渡などを行った他の事業者が作成や交付をした書類ではないので、消費税法の規定からいえば領収書としては該当しません

 

結局、クレジットカード利用明細ではなく、ネット通販で利用したお店の領収書や明細書を保管しておかなければならないことになります。
ネット通販のお店によっては、別途、領収書を希望すれば明細書とは別に配送してくれるところもあります。税制上でいえば、ネットショッピングのお店の領収書が必要となってくるので、抜かりの内容に保管しておくのが賢明だといえます。